同棲の準備リスト
同棲の準備は、そろえるもの・ふたりで決めること・役所の手続きが重なります。誰が何をするかを先に分けておくと、買い忘れや同じものの買いすぎが減ります。項目ごとに「自分・相手・ふたり」を付けて、相手に送れます。どちらかが持っているものは「もうある」、使わないものは「要らない」にすると、これから用意するものだけが残ります。
家具と家電
ふたりが持っている家具と家電を出し合い、どちらのものを持っていくか決める
持っていくものは「もうある」、手放すものは「要らない」に
冷蔵庫
置く場所の幅を測っておく
洗濯機
置き場所の幅と、蛇口の位置を見ておく
電子レンジ
炊飯器
掃除機
照明
部屋に付いているか、入居の前に確かめる
カーテン
窓の幅と高さを測ってから
エアコン
部屋に付いているか確かめる
ベッドか布団
テーブルといす・ソファ
収納(棚・衣装ケースなど)
キッチン
鍋とフライパン
包丁とまな板
ふたり分の食器(茶碗・お椀・皿・コップ)
箸・スプーン・フォーク
おたま・フライ返し・菜箸などのキッチン用品
保存容器・ラップ
食器用の洗剤とスポンジ
水切りかご
ふきんと台ふきん
調味料
ごみ箱
ごみの分け方は、住む市区町村の案内で確かめる
日用品
トイレットペーパー・ティッシュ
タオル・バスタオル
洗濯用の洗剤・ハンガー・物干し
シャンプーなど、お風呂で使うもの
お風呂とトイレの掃除用品
床の掃除用品(フロアワイパーなど)
ごみ袋
決まった袋があるかは、住む市区町村の案内で確かめる
ドライヤー
救急箱(ばんそうこう・体温計など)
ドライバーなどの工具
延長コード・電源タップ
玄関マット・バスマット
お金と暮らしの決めごと(話し合うこと)
家賃と生活費の分け方を話し合う
折半・収入の比・費目ごとなど。下の「生活費の分け方」で比べられる
初期費用(敷金・礼金・家具・引っ越し)を、誰がどれだけ出すか話し合う
下の「同棲の初期費用」で計算できる
生活費をどこから払うか(出し合う口座・それぞれのカードなど)を話し合う
家計簿をつけるか、どうつけるかを決める
家事の分け方を話し合う
下の「家事分担チェック」で、ふたりの見え方のずれがわかる
ごみ出しの担当と曜日を決める
食事を一緒にとるか、作る人をどうするか話し合う
起きる時間や寝る時間など、生活のリズムを伝え合う
ひとりで過ごす時間や場所をどうするか話し合う
帰りが遅くなるときや、出かけるときの連絡のしかたを決める
友だちや家族が来るときのことを話し合う
共有で使うものと、それぞれのものの置き場所を決める
家族に一緒に暮らすことを伝えるか、いつ伝えるかを話し合う
決めたことを見直す時期を決めておく
手続き
部屋の契約書で、入居する人の欄を確かめる
鍵の数を確かめて、ふたり分の鍵を用意する
鍵を増やしてよいかは、契約書か管理会社に確かめる
今の家の退去を、管理会社か大家に知らせる
知らせる期限は、契約書のとおり
別の市町村や特別区から移る人は、引っ越す前に転出届を出す
マイナンバーカードがあれば、マイナポータルで出せる(署名用電子証明書が必要)。政令指定都市で区をまたぐ場合は、住む自治体の案内を確かめてください。横浜市内の区間移動は、引っ越し後に新しい区で転出届・転入届を同時に出せて、旧区への事前の転出届は不要です。
新しい住所の自治体に、転入届か転居届を出す
住み始めた日から14日以内(住民基本台帳法)。住み始める前には出せない(横浜市・東京都中央区の案内)。同じ市区町村内は転居届ですが、政令指定都市で区をまたぐ場合は手続きが異なります。政令指定都市で区をまたぐ場合は、住む自治体の案内を確かめてください。横浜市内の区間移動は、引っ越し後に新しい区で転出届・転入届を同時に出せて、旧区への事前の転出届は不要です。
マイナンバーカードの住所を変える
市外から転入してカードを使い続けるには、引っ越しから14日以内、かつ転出証明書の転出予定日から30日以内に転入届を出し、転入届から90日以内にカードの住所変更をする必要があります。90日は継続利用の条件の1つです。同じ市区町村内の転居でもカードの住所変更は必要です(横浜市の案内)
郵便の転居届を出す
転送期間は届け出た日から1年間です(転送開始希望日からではありません)。登録までに3〜7営業日かかります。「転送不要」と記載された郵便物等は転送されません。郵便局の窓口・ポスト・e転居で出せます(日本郵便の案内)
電気の使い始めを申し込む
契約を誰の名義にするか、先に決める
ガスの使い始めを申し込む
使い始めるときに立ち会いが要るか、ガス会社に聞く
水道の使い始めを申し込む
申し込む先は、住む地域の水道局などの案内で確かめる
ネットの回線を申し込む
申し込んでから使えるまでの日数を確かめる
運転免許証の住所を変える
免許証を持っている人は、住所が変わったら速やかに届け出ます(道路交通法)。マイナ免許証のみを持ち、警察で住所変更ワンストップサービスの利用開始手続きを済ませ、住所情報の提供に同意している人は、市区町村への住所変更の届出で警察への届出が不要になる場合があります。住所変更時は新しい署名用電子証明書の発行手続きも必要です。同意と電子証明書の有効期間など、詳しい条件や窓口は警察の案内を確かめてください(警察庁の案内)
銀行・カード・携帯・保険・通販の住所を変える
勤め先に新しい住所を届ける
役所と郵便の手続き(法令と公的機関の案内)
- 転入届・転居届は、住み始めた日から14日以内に届けることが法律で決まっています。別の市町村や特別区から移る人は、引っ越す前に転出届を出します。同じ市区町村内は転居届ですが、政令指定都市で区をまたぐ場合は手続きが異なります。
- 政令指定都市で区をまたぐ場合は、住む自治体の案内を確かめてください。横浜市内の区間移動は、引っ越し後に新しい区で転出届・転入届を同時に出せて、旧区への事前の転出届は不要です。
- 転入届は、新しい住所に住み始める前には届けられません。
- 転出届は、マイナンバーカードがあれば、マイナポータルで出せます(署名用電子証明書が必要です)。転入の手続きは、窓口に行きます。
- 市外から転入してカードを使い続けるには、引っ越しから14日以内、かつ転出証明書の転出予定日から30日以内に転入届を出し、転入届から90日以内にカードの住所変更をする必要があります。90日は継続利用の条件の1つです。同じ市区町村内の転居でもカードの住所変更は必要です(横浜市の案内)
- 転送期間は届け出た日から1年間です(転送開始希望日からではありません)。登録までに3〜7営業日かかります。「転送不要」と記載された郵便物等は転送されません。郵便局の窓口・ポスト・e転居で出せます(日本郵便の案内)


